仕事に命をかけて Vol.55

　今日、我々の生活のあらゆる場所に電子機器が使用されているが、日本の防空を司る航空自衛隊でも、レーダーなど最新鋭の電子機器が使用されている。

技術調査隊が現地調査で使用するJ/MSM―６。調査機器を搭載した１台と、電源用１台の計２台で運用

　そうした電子機器が関わる装備品の実用性の確認、性能向上、改善を図るために、試験評価および研究を日々行っている専門部隊が、関東の防空の拠点である入間基地に存在する。

　電子開発実験群は、１９６１年に電子実験隊として発足、１９６８年に現在の入間に移設され、１９８９年に現在の部隊の形に編成された。

　今回取材に応じていただいた野田２尉は、そのなかにある技術調査隊・第１調査班に所属する。

　同班が担うのは、電子機器利用における「電波」環境の専門調査だ。

　「航空機、哨戒機、ミサイル、レーダー……航空自衛隊のあらゆる装備品には電波が関わっています。それらが安全・安心に運用できるよう電波状況を確認・検証するのが、我々の仕事です」

先島諸島で実際に調査している風景

　「電波」という言葉を聞いただけだと、特殊な世界の物事のように思えるかもしれないが、我々の生活に電子機器が欠かせないように、「電波」も携帯電話やテレビ、ラジオなど、さまざまな形で生活と密接に関わっており、そのため全国各地には各種電波機器が配置されている。そうした一般社会の「電波」と航空自衛隊が使用する「電波」の干渉（同一の場所でぶつかりあうこと） の可能性を検証し、より多くの電波が共存できるように、航空自衛隊では対応しているのである。

　ちなみに昨年の北朝鮮の人工衛星と称するミサイル発射の際、技術調査隊は先島諸島に赴き、調査を行ったそうだ。

J/MSM―６が入れない場所などの場合は、簡易測定機器を用いて調査。
上：ホーンアンテナで電波を収集
中：「スペクトラム・アナライザ」で収集した電波を解析
下：周辺環境を確認するコンパス、双眼鏡なども持っていく

　技術調査隊第１班は、全国の各部隊から調査依頼を受け、まず「理論計算」と呼ばれるデータ分析を行い、現地の電波状況を予測する。その上で現地のリアルなデータが必要な案件に関しては、実際に現地で電波調査をする「実測」を実施。それらの結果から、現地の電波状況を踏まえた最適な装備品の運用方法を導き出し、依頼のあった部隊に対し報告・提案する。

　年間の対応件数は２０件ほど。そのうちの平均７～８件を実測まで対応するという。

　「すべて実測まで行えればいいのですが、実測には時間と手間がかかるので、ある程度選別しなければならないのが現状です」

　実測する期間は、１つの案件で１週間から２週間。しかも実測する場所は全国の離島や遠隔地となるため、移動そのものにも時間が費やされるという。

　「専用車で長時間にわたり移動をし、到着したらひたすら電波を収集し続ける。非常に地味で、かつ体力的にもハードな仕事です」

　それでも野田２尉は、この仕事にしかないやりがいがあると言い切る。

　「全国のさまざまな場所に行けるのは貴重な体験ですし、そういう最前線にいる隊員たちとの交流は、非常に勉強になります。そしてなにより電波そのものについて知ることが楽しい。学んだ知識と現場のデータが結びついた時の喜びは、何ものにも代え難いですね。電波の知識にはゴールがないので、今でも勉強の毎日ですが、もっと電波について知りたいです」

　噛み締めるように語る野田２尉の言葉に、縁の下の力持ちにしか出せない頼もしさを感じた。